何があっても医療が走り続けられるよう、筋肉質な体制づくりを―。
2020年度診療報酬改定に伴い、400床以上の大病院と200床未満の中小病院を明確に分ける形で、機能分化が進められようとしている。
日本病院会の相澤孝夫会長（社会医療法人財団慈泉会理事長）は、国民の医療を守るため、本当にお金を付けるべき所に付けるといった“線引き”が求められていると話す。
医療費の無駄がますます許されなくなる中、井上貴裕氏（千葉大学医学部附属病院副病院長、病院経営管理学研究センター長、ちば医経塾塾長）が、病院規模などで、どのような対応が求められているかを話し合った。【進行・構成、大戸豊】
相澤孝夫会長（左）と井上貴裕氏
■「200床以上400床未満」の身の処し方が問われる
井上 今回の診療報酬の改定率をどのように見ている。
相澤 実質的なマイナス改定だと思う。「財政が厳しいから仕方ない」という声があれば、「医療を守るために、もっと財源を確保すべき」という意見もある。ただ、双方がうまく歩み寄らなければ、将来は厳しくなる。
われわれ医療側も今のままで医療が持つのかという観点に立ち、筋肉質で、何があっても走り続けられるような体制を作るべき。国ももう少しビジョンを示し、お金を付けるべき所には付けるべきだ。
地域医療構想など、国はデータを基にした提供体制の議論を求めてきたが、しびれを切らし、診療報酬での誘導を始めたと思う。
今回、「400床以上か」「救急車は2000台以上か」といった切り口が示された。400床以上の病院には地域包括ケア病棟の新設を認めず、200床未満の病院が地域包括ケア病棟を担う方向性が明らかになったのでは。
―地域医療構想の名前が出てこない印象がある。
相澤 でも、手術を多くこなせば、「重症度、医療・看護必要度」（看護必要度）が上がる。救急搬送が多い所は、新設の「地域医療体制確保加算」だけで億単位の増収が見込まれる。そのような機能を持つ400床以上の病院が、地域の中軸を担うよう後押ししているのでは。
その一方で、誤嚥性肺炎や尿路感染症、軽度の心不全などの患者を受け入れる病院も不可欠だ。中軸となる病院との間で、分担を話し合うのが地域医療構想ではないか。
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